2022年10月をもちまして31期となりました。
ありがとうございます。
ブログをお引っ越しすることになりました。
ビジネスのお役に立てるような記事を
書いていきたいと思いますので
どうぞ引き続きご覧いただけたら嬉しいです。
代表古谷治子
9月6日に開催した「クレームの日」オンラインイベント、
おかげさまで全国からご視聴いただき大盛況でした。
今年はネットサイトの【雑学ネタ帳】にもマネサポ制定『クレームの日』が紹介され、
不況にもコロナにも負けず、毎年イベントを続けてきてよかったと有難く思っています。
クレーム対応といえば先日、ある銀行と携帯会社から店頭でのクレーム対応について
ご相談がありました。
「窓口でハードクレームが増えている、古谷さんどうしたものか」と。
ストレス社会で増加する難クレームへの対処法はさまざまありますが、
ふと気づいたのは「カウンターでの苦情増加」という点です。
実は接客では、「お客様と正面で向き合うとクレームはハードになる」との法則があります。
向かい合う位置は敵対関係を生みやすいからです。
苦情を言う方は怒りっぽくなり、対応する方は必要以上に緊張が増します。
では、どんな位置関係がベストなのか?
そんなクレーム対応のノウハウをまとめた最新本をいま、まさに執筆中です。
来年早々には刊行予定で、社会問題化しつつあるカスタマーハラスメントへの対処法も
しっかり盛り込んでいきます。
最新情報はまたこの連載でお知らせします。どうぞご期待ください!
マネサポのクレーム対応研修 お客様のニーズに合わせて
いま必要なCS研修をカスタマイズしてご提案します。
1.クレーム対応 カスハラ対策研修
https://www.ma-support.co.jp/training/customer-harassment/
2.お客様相談室、コンタクトセンター対象CX/CS向上
難易度別クレーム対応研修
https://www.ma-support.co.jp/training/researchsupport-cxcs-claim3stories
3.クレーム対応向上プログラム(応対品質調査・分析〜課題別研修、検定試験)
https://www.ma-support.co.jp/training/complaint-response-improvement-program/
4.CX/CSを実現するクレームメール対応研修(基本編・事例編)
https://www.ma-support.co.jp/training/complaint-mail/
5.お客様の怒りを笑顔に変える:古谷治子著書「クレーム対応の全技術」の集合型研修
https://www.ma-support.co.jp/training/claim/
厚労省の対策委員もお迎えした講演会
セクハラ、パワハラ、
次はカスハラ対策です。
毎年恒例となった「クレームの日」イベント、
今年は一層充実した内容で、
翌日から使える実践型の情報、ノウハウをお届けします。
厚生労働省の委員・久保村俊哉氏には、
2月に配布されたカスタマーハラスメント対策企業マニュアルについてのお話を。
クレーマー対策の著書も話題の弁護士・島田直行先生には、
“カスハラと人材”という皆さまお悩みの問題についてアドバイスをいただきます。
弊社からは、クレーム関連セミナーで全国を飛び回る工藤アリサ講師が、
企業マニュアルについて、古谷は悪質クレームの対応スキルについてお話させていただきます。
深刻化するクレーム問題を前に、政府の動きや組織対応を知り、
具体的なスキルまでも参考にしていただける構成にしました。
それだけ今、まさに、組織としてのクレーム対策が急務です。
オンラインで全国どこからでもご参加可能、
特典としてCSクレーム応対検定をプレゼント。
さらにお申し込みの方すべてに、見逃し配信動画を配信いたします。
ぜひ、この機会をご利用ください。
【見逃し動画配信付き!】カスタマーハラスメント対策イベント
https://www.ma-support.co.jp/open_lecture/20220906/
2022年9月6日(火)13:00〜15:30
受講料 1,000円(税別)
講師
・厚生労働省マニュアル作成検討委員会委員 久保村俊哉氏
・島田法律事務所 弁護士島田直行氏
・講師 工藤アリサ先生
・古谷 治子(マネジメントサポートグループ代表)
マネジメントサポートグループ 代表 1993年潟}ネジメントサポートを設立。個人の「品格・モチベーション・スキル」を高める三位一体教育を提唱。研修実施回数は3万回以上、リピート率92%を誇る教育研修業界の老舗。日本初の「CSクレーム応対検定基礎知識編」「ビジネスマナー検定」など、WEB検定を開発し、好評を博す。社会の動向を踏まえた女性リーダー意識・行動改革・管理者養成にも注力する他、グローバル化に備えた「おもてなし研修」でも注目を浴びる。
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