日本の働き方は変わるのか?
緊急事態宣言解除からひと月、業種・業態にもよりますが、多くの企業が働き方を模索中です。在宅勤務を見直す企業もあれば、テレワークの目標値を据え置くケースもあり、それぞれ新時代に合わせた経営スタイルの見直しを迫られています。
ビジネス特化型ソーシャルネットワーキングサービスLinkedInが実施した働き方の未来に関する調査によると、15299人のうち約半数がオフィス出社と在宅勤務を組み合わせたハイブリッド型を希望。人材エージェントLASSICの調査では9割以上は何らかの形でのテレワークを望んでいます。
従業員側からすると、もう満員電車で通勤したくない、働きやすい場でワークライフバランスを実現させたいなど、一度変化が始まると元には戻りにくい。
ただ、社内コミュニケーションの不足、通信設備の機能による生産性の低下は否めず、経営側としては働く環境をいかに整えるか、コミュニケーションの改善も急務です。
9月末にはNTTグループが新しい働き方のあり方を示す10の指針を発表しました。中でもインパクトがあったのは転勤・単身赴任を廃止するという方針で、コロナが収束した後もリモートワークを基本とするとか。全国260箇所にサテライトオフィスを配置し環境を整備する大企業ならではの取り組みです。
東京に集中しがちなパワーを全国に分散、充実させるとの見方もありますが、人財や専門性の育成などはこれからの課題となるでしょう。
サテライトオフィスといえば、都内では続々とシェアオフィスやコワーキンが誕生しています。中でも渋谷駅前・スクランブルスクエアのシェアラウンジにはソロワーク、商談など目的に合わせて使えるインテリアや設備が用意され、雑誌スペースやアメニティ、フリードリンク等も充実してホテルのよう。フリーランスはもちろん家では仕事しにくい会社員の利用も多いそうで、クリエイティブワーカーにとっては新たな出会いの場となるかもしれません。
弊社も今期は新しいテーマとして「共創」を掲げていますが、サテライトオフィスが出会いや閃きの場となって新しいビジネスが生まれるかもしれません。
ただし、「環境」があっても使えなくては意味がない。変化の時代は、会社が生き残っていくために働き手にも自律やイノベーションが求められます。
今後もコロナの感染動向によってリモートワーク、専門性を伸ばすeラーニングラーの強化、副業許可など会社制度の見直しや多様な働き方が進んでいくでしょう。
望む場所で幸せに仕事をするために職業的能力を伸ばす。
古谷がライフワークとしているインストラクター養成講座にも武器を身につけたい女性たちが全国から集まってきます。
「状況とはわたしがつくるものだ」とはナポレオンの言葉ですが、変化の今こそ、学びのとき、行動のとき。コロナの収束を待つのではなく、恐れず今から一歩を踏み出したいものです。
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ディーラー巡りもつい職業病で……
車の買い替えを考えており、休日はディーラーを巡っています。職業柄か、つい目が向くのがスタッフの動きで、どこの店でもCSチェックをしてしまいます。
大手メーカーや高級車ブランドだからといって、販売店のサービスが充実しているわけではない。外車ディーラーも然り、です。若者の車離れが進んでいる昨今、こんな応対ではますます車が売れなくなるのではと心配になるディーラーもありました。
10店以上も回った中、きめ細かい対応をしてくれたのが品川の某モータースでした。丁寧な対応、質問への迅速な答えなど命を預ける車の購入するのですから、スタッフに信頼がおけるかどうかは大事なポイントです。
サービス業の皆さまに定期的なCSの見直しをお勧めします。 応対品質のチェックから向上プログラムまで、調査・分析に特化した『株式会社リサーチサポート』がワンストップでサポートいたします。
入社シーズンに備え、指導力強化はこちら!
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